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ストレスチェックの選び方

2015年12月より義務化となった『ストレスチェック』

 

今では様々なストレスチェックが存在し、選ぶ側としては「たくさんありすぎてどれを選べば良いのかわからない」という状態ではないでしょうか。

こころみでは、数十社のストレスチェック業者と実際にお会いし、その上で厳選した業者と提携をし、ご紹介をしております。

 

実際にそれらを踏まえ、ストレスチェック業者選定のポイントをご紹介いたします。

  • 1
    企業側担当者が楽であること

まず1つめのポイントとして、企業側担当者様がどれだけ『楽』に業務を行えるかがポイントとなります。

企業側担当者様にとっては、通常の業務のほかストレスチェックの業務まで増えるわけですから、いかにその負担が少ないのかということが重要です。

ストレスチェックの担当者様側の手間の違いは、従業員の個人情報をどこまで収集する必要があるのかということだけです。独自開発している業者ですと情報集が多い傾向が見受けられます。

  • 多くの実績データを持っていること

2つめのポイントとして、多くの実績データを持っているということが重要となります。

 

よく独自で開発しているというストレスチェック業者がありますが、その業者はいったい今まで何社のストレスチェックを実施しているでしょうか?

というのも、独自開発している業者などのストレスチェックは基本的に実施している社数が、一般的業者に比べて圧倒的に少ないため、平均値などのデータを提示されても、実績社数が少なければその分析結果は信憑性に欠けてしまいます。社数が少ないため、毎年データを蓄積していくことも意味がありません。ある程度多くの実績データを持ったストレスチェック業者を選ぶことが大切です。

  • 情報管理がしっかりしていること

ストレスチェックの情報管理で大切なポイントは以下3点となります。

  • 個人情報管理
  • 産業医との情報管理
  • 高ストレス者との面談希望の有無

企業側のリスク管理として、個人情報管理と高ストレス者面談をしっかりと行うことがリスク管理となります。高ストレス者面談については、面談希望者には速やかに面談を行う必要があります。

 

また、産業医が事前に高ストレス者を把握していれば早期発見につながることもあります。

  • 価格がリーズナブルであること

たくさんの業者とお会いし、質問項目・結果を等を拝見した結果、当社はストレスチェックはできるだけリーズナブルであるべきと考えます。

 

ストレスチェックの質問項目は、厚生労働省が標準的なストレスチェックとして示している職業性ストレス簡易調査票57項目、もしくは新職業性ストレス簡易調査票80項目に準じたものがほとんどです。独自開発の業者はその項目に追加をし料金を高くしているわけですが、その追加項目にはエビデンスがありません。

 

結果については、同じものをベースとしているため、見せ方が違うだけで内容については大差はありません。

 

以上のことから、基本的な質問内容でリーズナブルな業者をおススメいたします。

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