精神科医が提供する産業医サービス(東京・大阪・札幌)

産業医グループこころみ

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事例紹介

産業医としての実績と、事例をご紹介いたします。

企業名は、問い合わせいただければ一部開示も致します。

実績企業

官公庁/新聞社/監査法人/IT業/飲食業/小売業/アパレル業/製造業/その他サービス業(東証一部上場企業、外資系上場企業、ベンチャー企業も実績あります)

事例紹介

未整備だった労働衛生管理体制を、ひと通り整えることができた

産業医グループこころみでは、これまでにベンチャー企業など成長が著しい企業の労働衛生体制構築を行った実績が多くあります。全くゼロの状態から依頼をされることも多く、その場合には書式の提供から従業員に対する適切なサポート方法など、イチからアドバイスさせていただきます。

 

まず整えるべきものとして、やはり気になるのは法令遵守項目でしょう。新規導入例だけでなく、すでに整備が必要な状態にもかかわらずまだ体制を整えられていない企業も多々いらっしゃいます。労基署対応も含め、何よりも社員の健康と安全を守るためにも、いち早く体制整備を行います。

 

産業保健に関する業務のなかには、ストレスチェックや健康診断など、年に1度行うものもありますので、約1年間かけて、おおまかな体制を構築することになります。もちろん、法定必須項目に関しましては直ちに整備を行います。

 

とはいえ、想定外のことは起こるもので、体制整備だけのつもりがメンタル不調者が複数発生し、タイミングよく対応してもらえ助かった、という声も何度か寄せられました。後から右往左往しないためにも、早めに動いておくことが大切です。

ストレスチェックを安心して行うことができた

ストレスチェックは行ったものの、産業医に面談をお願いすると精神科は専門外として断られる、あるいは他のメンタルクリニックに紹介される、と相談を受けました。さらに、その場合にはさらに多くの費用がかかってしまうとのことでした。

 

ストレスチェックは、結果判定だけでなく、その後の面談などの事後措置まで適切に行ってはじめて効果がでるものです。そしてその面談は、日頃から訪問し会社の状況を掴めている産業医に行ってもらうのがベストです。

 

 

高ストレス者への面談では、人間関係の問題、労働環境の問題のなかで、内部の人間では気づかない部分を問題と感じている社員さんの意見を多く聞くことができます。面談を、費用がかかるものとして減らす努力をするよりも、企業の経営にプラスになるものとして還元されるものと考えてこそ活用できるものです。

 

こころみでは、システム提供、高ストレス者の判定、事後面談まですべて一貫して行いますので、意味のあるストレスチェックを実施できます。

メンタル不調者への対応がすみやかに解決された

以前、いつも居眠りばかりしていると叱責される社員さんがいました。技術力はしっかりしているのですが、勤務態度として怒られてばかりなので、会社に行くのがおっくうとなり、抑うつの傾向がみられていました。

そこで産業医面談を実施したのですが、その中で話をよく聞くと、どうやら治療が可能な過眠症が問題のようでした。すぐさま睡眠医療専門クリニックを紹介し、その1か月後には、日中の眠気がなくなったのです。

当該社員さんはその後、上司に叱責されることが無くなったばかりか、元々能力としては優秀であったため業務パフォーマンスは格段に向上し、社内での評価が非常に上がったとのことでした。

 

単にメンタル不調と決めつけるのではなく、隠れた問題があり、本人にとっても、会社にとっても不幸な状態になっているケースがあります。

企業の経営サイドからも、きちんと面談し問題を抽出できる産業医の存在が重要だと実感したと、いう声をいただきました。

高ストレス者の離職を未然に防ぐことができた

離職に伴うコストは、休職・退職・新規採用と、非常に多くかかることとなり、企業様にとって非常に悩ましい問題だと思います。

離職に至る前には、必ず何らかのサインがあります。

問題を早期発見し、いち早く対応できれば、全てとは言えませんが離職を防ぐことも可能です。

 

なかには特定の業務に関して非常に苦手という社員さんもいらっしゃいます。本人の能力特性からは不適切な配置が原因となっている場合もみられ、なかなか本人から言い出せないこともあります。適正配置を見直すことで、離職を防ぐことができたと考えられるケースがありました。

本人の問題なのか病気の問題なのか

昨今、精神科の問題はますます複雑になり、「現代型うつ病」「発達障害」「依存症」など、本人の問題なのか病気の問題なのかよくわからないケースが増えています。精神科医でも見分けるのが難しい場合も多く、精神科以外の医師ではなかなか対応できないのが現状です。

 

 以前に、人事担当者から、「社員が通院するメンタルクリニックからの診断書に『身体表現性障害』と書いてあるが何のことかわからない」という相談もありました。当該社員は診断書を理由に長期休職となっているのですが、どのような状態かわからないのに対応を求められる人事担当者様の苦労は、大変なものだと思います。

 またミスが続く社員などや明らかに元気がなさそうにみえる場合、治療により治るものなのか、治療を受けさせるべきなのか、困惑される人事担当者さんもたくさんいらっしゃると思います。私たちは、それらの難しい問題に対して助言を行います。特別に困難なケースでは、ひとりの産業医だけでなく、当社内の症例検討会にて議論する場合もあります。

 本人の問題か病気の問題か、時には主治医と連携をとりながら見極めていく必要もあります。その際には私達産業医からも積極的に連絡をとるようにつとめます。とはいえ、心の問題です。最終的に病気か否か明確にならないケースもあります。その際には産業医の専門性や高い調整能力が必要となります。

新入社員のメンタルケアに役立った

企業様の希望に応じ、入社時面談、入社後3か月フォロー面談などを行います。場合によっては異動時面談、異動後フォロー面談等も実施します。プライバシーに配慮することが前提ですが、産業医という社外の第三者へ抱えている問題を話せることは、大きな安心材料になると考えます。なかなかはじめは会社に対する不満や不安は上司へは伝えづらいものです。入社後の不協和を早期に発見することができるとせっかく雇った社員の離職を防ぐことができる場合があります。

異動や新たなチャレンジをするときには、万が一心身のトラブルが起きたときいつでも産業医にも対応してもらえる安心感があると、支えになれると考えられます。

労基署の監査が入った時、指摘事項に対してすみやかに対応することができた

産業医活動の記録の保存の方法などもアドバイスいたしますので、急な労基署の立ち入り調査があった際にも、慌てず見せる資料をすぐに提示することができます。この「すぐに」提示できることが、企業の取り組みへの評価の第一印象となることは間違いありません。

実際に、立ち入りがあった企業様から、すみやかに対応することができたおかげで、安心できたという声をお聞きしました。